つみたてNISA(積立NISA)で投資できる投資信託は、基本的に株式・債券・REITいずれかに投資するものだけです。

特に株式と債券は伝統的金融資産と呼ばれ、歴史の古いものです。REITは比較的新しいですが、不動産による家賃収入を証券化したものであり、不動産そのものの歴史は非常に古いです。

つみたてNISAでは直接投資できませんが、その他長期投資でよく検討されるのは、純金(ゴールド)や商品(石油・大豆など)があります。

その中で、近年新しく登場した資産といえるのが、ブロックチェーン技術を活用した仮想通貨です。

技術的な詳しい説明は省きますが、ドルや円などの国家発行の通貨と違い、中央集権的な期間が存在せずとも運用・管理が可能な通貨となっており、今までのお金の常識を変えるかもしれないといわれている革命的な資産です。

最も有名なのは、やはりビットコインでしょう。特に最近の上昇は著しく、2017年1月には1BTC=10万円だったのが、一時期は200万円程度まで暴騰しました。

その後急落して100万円前後を行ったり来たりしているようですが、たった1年足らずで20倍というのは%に直すと年率2000%となり、驚異的な成績です。

つみたてNISAのような長期投資では、せいぜい年間102~108%程度が限界ですから、まさに桁違いといえるでしょう。

しかし、株式などと違い仮想通貨は、それそのものが収益を生み出す仕組みになっていません。

株式であれば企業の利益、債券であれば利息、REITであれば家賃収入という明確な収益を生み出すシステムが確立されていますが、仮想通貨はあくまで需要と供給に基づく価格変動でしか利益を上げることができません。

究極的には、自分が買った値段よりも高く誰かに売りつけるという方法でしか儲けることができないということです。

株式などは、長期的には全体でプラスリターンを生み出すため、理論上全員が儲けることができますが、仮想通貨は、現時点で全体でプラスになるかはわかりません。

そのため、仮に仮想通貨を長期間ホールドしても、どの程度のリターンになるか全く予想できません。

その意味で、長期の資産形成に向いた資産とはいえず、短期間で利益を上げるギャンブル的な要素が大きくなります。

また、2018年1月には、仮想通貨大手取引所コインチェックにて、580億円相当の仮想通貨NEM(ネム)が盗難されるという事件が発生しています。

投資信託の場合、万が一取引所に問題が発生したとしても全額補償されますが、仮想通貨の場合は法律上の保障関係がまだ未整備なため、長期間資金を預ける先としては不適切です。

2014年にも仮想通貨取引所マウント・ゴックスでビットコインが盗難される事件が発生しており、セキュリティ面でも法律面でもまだまだ未熟な部分が多いです。

仮想通貨は、現時点では一攫千金を狙うための道具に過ぎず、とても資産形成として活用できる内容ではありません。

確実に収益を積み重ねていけるよう、つみたてNISAで投資信託を積立していきましょう。

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