つみたてNISA(積立NISA)では、投資対象はほとんどが投資信託のみです。

また、具体的な投資先にも制限があるため、事実上は次の3つにしか投資できません。

 

・株式

・債券

・不動産(REIT)

 

それぞれの特徴をまとめると次の通りです。

資産名 メリット デメリット
株式 リターンが最も大きい、長期ではリスクも小さい 短期でのリスクは大きい
債券 短期でのリスクは小さい インフレに弱い
REIT インフレにとても強い 基本的に成長しない

 

メリットとデメリットをまとめました。一般的に株式はハイリスクハイリターン、債券はローリスクローリターン、不動産はミドルリスクミドルリターンといわれています。

ですが、長期投資では、株式が最も元本割れリスクが低かったというデータがあります。つみたてNISAでも、基本的には株式への長期投資が想定されており、当サイトでも株式比率を高くすることを強く推奨しています。

株式は、会社の所有権を切り売りしているものです。そのため、株式を保有することで、間接的に企業の利益を得ることができるし、会社が持っている資産やブランドも自分の物になります。

会社の利益や資産はインフレともに成長していきます。物価が上昇すれば、企業が売る商品やサービスの値段も上がっていくので、株式はインフレに強いとされています。

また、資本主義では、経済は常に成長していく必要があります。日本では人口減少が進んでいますが、世界的には大きく増加中です。

そのため、今後世界経済も成長していくと考えるのなら、株式への投資が最も好ましいです。

その一方、債券はあくまでも貸付金なので、インフレが起きたときに貸し手は損をしてしまいます。また、企業や国がどれだけ成長しても利息や返済される額は変わりませんから、経済の成長が進めば進むほど株式との差は広がります。

過去100年では、ほとんどの国で株式のリターンは大きくプラスでしたが、債券はリターンが小さかったどころか、インフレが進んだ日本やドイツなどではマイナスのリターンになってしまいました。

長期投資では、経済が右肩上がりで成長することが前提です。であれば、長期は債券より株式のほうが有利なのは当然です。

したがって、長期投資では債券の割合は少な目に、株式は多めにするのがリスクもリターンもよくなるということになります。

また、不動産(REIT)については、実際の土地や建物を所有するのでインフレには強いです。その一方、不動産の需要と供給によって価格が左右されるし、企業と違って不動産は自力で成長することがありません。

そのため、長期的なリターンは株式に劣るとされています。

上記の理由を踏まえれば、債券やREITには一切投資しないというのが最も良いことになります。

ただし、投資期間が長くとれることが絶対条件です。20年といわずもっと長期で投資する覚悟があるなら、投資先を株式100%にすることで、インフレにも強く、将来のリターンを最大化することができます。

その一方、一時的に大幅な下落になったとしても、絶対に積立をやめない強い心が必要です。

心配な人や、投資期間が長くとれない場合は、債券やREITを混ぜて安定運用をしていく必要があります。

また、債券でも先進国債券や新興国債券は、為替リスクが大きいためリスク軽減としてはあまり向いていません。

先進国債券や新興国債券は、分散することでリターンを向上させる目的が主な保有理由です。安定した運用したのであれば、日本債券の割合を増やすように心がけましょう。

また、不動産(REIT)も安定したイメージがついていますが、住宅バブルなどでは大きく下落します。また、日本では少子高齢化が進んでいて、全体的な地価は下落傾向にあります。

あくまで分散投資の1つと考え、過度に投資するのは避けたほうがいいでしょう。

当サイトでは、大体次のような割合を目安に組み立てをしていくべきだと考えます。

 

株式…全体の50~100%

債券…全体の0~50%

REIT…全体の0~25%

 

積極的にリスクを恐れずに長期投資できるなら、株式だけの投資でも全く問題ありません。むしろ、インフレにも強く、世界経済の成長を最大限に享受できるため、1つの理想ともいえます。

債券については、多くても全体の半分までが妥当かと思います。安定した運用を希望する場合は、先進国債券や新興国債券の比率は抑えて、日本債券を中心としたポートフォリオを組みましょう。

REITについては、長期でのデータが少なく、今後の成績も予想が不可能です。基本的には不要ともいえますが、分散効果を期待する分には面白い資産ではあるので、全体の一部として組み込むなら問題ありません。

つみたてNISAでは、株式単体への投資は認められていますが、債券やREIT単体では認められていません。これは、金融庁からの株式投資を推奨するメッセージとも取れます。

投資期間にもよりますが、基本的には株式中心のポートフォリオを組むように心がけましょう。

参考記事…つみたてNISAで投資できるもの

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