つみたて(積立NISA)で投資できる投資信託のうち、新興国株式に連動する株価指数を紹介します。

出典「金融庁」

新興国株には、次のような国が含まれています。

中国・韓国・台湾・インド・ブラジル・南アフリカ・ロシアなど

ですが、国ごとの割合が株式指数ごとに結構違うので、これから順に解説していきます。

「新興国株って何?」という方は下の青文字をクリック!

新興国株式とは?

 

MSCI Emerging Markets Index

日本語に直すと、「MSCI・エマージング・マーケット・インデックス」となります。

エマージングとは、新興国のことで、新興国株の平均に連動する株式指数です。

大型株・中型株が組み込まれており、時価総額基準で約85%以上をカバーしています。

 

大きな特徴としては、韓国が含まれていることです。MSCI社では、韓国は新興国に分類されているので、このような割合になっています。

韓国を含めて時価総額基準で保有することになります。

 

 

FTSE Emerging Index

日本語に直すと、「FTSE・エマージング・インデックス」となります。

上記と同じく、新興国株全体に連動する株式指数です。

大型株から小型化株まで幅広く組み込まれており、時価総額基準で約95%以上をカバーしています。

国別割合は、次の通りです。

大きな特徴としては、韓国が入っていないことです。FTSE社の分類では、韓国は先進国に分類されているので、新興国株には含まれていません。

韓国以外を時価総額基準でそのまま保有することになります。

 

FTSE RAFI Emerging Index

日本語に直すと、「FTSE・RAFI・エマージング・インデックス」となります。

上記と非常に似ていますが、「RAFI」の文字がついています。この文字がついているシリーズは、国別の割合を時価総額基準にしていません。

企業の売上や利益などをある程度分析し、株価が安いと思う企業の比率を高める工夫がされています。そのため、うまくいけばリターンも高まりますが、その逆もあります。何より、多少の売買が発生するので、運用コストも高くなりがちです。

そのため、どちらかといえばアクティブ投資に近い運用になります。

国別割合は、次の通りです。

時価総額基準に比べて、ブラジルの比率がかなり高くなっていますね。FTSE社は、「今はブラジルが割安になっている」という判断をしていることになります。

ですが、インデックス投資は、主観性を排除して淡々と全体に投資するのが基本なので、かなり特殊な株式指数ともいえます。

つみたてNISAで認められる株式指数は、これを除けば全て時価総額基準です。時価総額基準であれば、企業の分析なんて関係なく、そのまま全体を保有するだけなので、余計なコストがかかることもありません。

そのため、この指数に連動するの投資信託は、特別な理由がなければオススメできません。

※2017年10月13日現在、つみたてNISAで関連する投資信託「iFree 新興国株式インデックス」と「iFree 8資産バランス」のみとなっています。

MSCI AC Asia Pacific Index

日本語に直すと、「MSCI・AC・アジア・パシフィック・インデックス」になります。

他の指数と違って、この株式指数単品での投資信託はつみたてNISAで選べません。そのため、詳しく知る必要はないでしょう。

新興国株に分類されていますが、厳密には先進国と新興国両方のアジア太平洋地域の株価に連動します。

国別の割合は次の通りです。

日本が4割近くを占めていますね。これ単体にはつみたてNISAで投資できないので、他の指数と組み合わされた投資信託を保有するときにチェックするくらいで十分です。

※2017年10月13日現在、つみたてNISAで関連する投資信託はありません。

 

新興国株の株式指数まとめ

つみたてNISAで投資できる新興国株の株式指数をまとめると、次の通りです。

 

MSCI Emerging Markets Index・・・新興国株の85%をカバー(韓国を含む)

FTSE Emerging  Index・・・新興国株全体をカバー(韓国除く)

・FTSE RAFI Emerging markets Index・・・新興国株全体をカバー(割合が特殊)

・MSCI AC Asia Pacific Index・・・アジア太平洋の株をカバー(単品で投資不可)

 

一番下のMSCI AC Asia Pacific Indexは2017年10月13日現在、関連する投資信託はありません。

上記3つのうち、FTSE RAFI Emerging markets Indexは、割合が特殊で、FTSE社の分析力によってリターンが変わってしまう恐れがあります。

時価総額基準の割合を変えるということは、市場の平均点を取り続けることができないということです。プラスになるかマイナスになるかわからない以上、投資することはお勧めできません。

基本的には赤い文字のどちらかであれば大丈夫です。大きな差は韓国を含むかどうかだけです。

新興国株式に連動する投資信託

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